工業・情報化部中小企業発展促進センター、中国中小企業国際協力協会と江門市人民政府が 共同で主催した第1回「中欧グリーン創新発展大会」は、4月20日(木) ～21日(金)に広東省 江門市で開催されました。当社の社長頼がフォーラムに出席し、産業チェーン協同発展 企業リーダー対話では、来場の皆さんと深い議論が行われました。 頼社長は、太陽光発電架台は太陽光発電所全体の中核であり、発電所の設計が寿命と収益に 影響を与えると述べました。 ヒュージエナジーは大自然から与えられたエネルギーを収集し、技術と信念を用いて、 エネルギーと生活をつなぎ、世界再生可能エネルギーの発展を推進することで、 共に美しい未来を創造しましょう。  

国際エネルギー機関（IEA）は5月11日、再生可能エネルギー市場報告書「Renewable Energy Market Update - May 2022」を発表した。同報告書によると、2022年における再エネ新規導入設備の総出力は、過去最大だった2021年（294.2GW）と比べて8.4％増の319.0GWとなり、初めて300GWの大台を超えると予測している。 電源種別では、発電事業用の大規模太陽光発電（Utility-scale PV）が117.5GW、中小規模の分散型太陽光発電（Distributed PV）が71.1GWとなり、再エネの新規導入量全体に占める太陽光発電の割合が2021年の51.4％から59.1％まで拡大する見通し。主に中国とEUの政策環境の後押しにより、特に大規模太陽光の普及が加速しているという。 2021年に入ってから、多くの原材料の価格と輸送コストが上昇傾向にあり、2022年3月までに太陽電池向けグレードのポリシリコンの価格は4倍以上、鉄鋼は50％、銅は70％、アルミニウムは2倍、運賃は約5倍に上昇している。2020年と比較すると、2022年の新規の電力事業規模の太陽光発電所の投資コストは、全体で15～20％程度上昇すると推定される。 しかし、化石燃料と電力の価格が高騰しているため、再エネのコスト上昇は競争力を阻害していない。特にEU諸国では、ドイツ、フランス、イタリア、スペインの卸売電力価格が2016年から2020年の平均と比較して、平均で6倍以上に上昇している。一方、2021年12月に行われたスペインのオークションでは、太陽光発電の価格は15～25％上昇し37米ドル/MWhだったが、これは過去14カ月間のスペイン卸売電力価格の平均値の10分の1に留まる。 地域別では、中国が148.4GWと世界の再エネ容量の46.5％を占める。そのうち太陽光発電は79.1GWで、政府が掲げる2030年までに太陽光・風力1200GWの目標に向けて順調に推移すると見られる。中国では、2020年に公益事業用太陽光発電、2021年には住宅用太陽光発電のインセンティブが段階的に廃止されるため2020～2021年に複数の導入ラッシュが発生した。今後の年間導入量は微増と予測している。 EUは41.7GW、うち太陽光発電が26.3GWになる見込み。野心的な政策目標やオークションの迅速な実施、分散型太陽光発電に対する継続的なインセンティブによって拡大が続いている。また、ロシアのウクライナ侵攻に対して、多くのEU諸国はロシアの天然ガス輸入への依存度を下げることを目的に再エネ導入を加速させる計画を発表している。これらの新政策の影響は、特に18カ月以上の開発期間を要する大規模プロジェクトでは2023年までは限定的なものになると考えられる。 一方、米国は31.8GW、うち太陽光発電が22.0GWとなり、前年より減少する見込み。太陽光発電の分野では、中国に加えて東南アジア諸国に対する太陽光発電貿易措置の可能性があり、短期的には太陽光パネルの入手性が低下し、それに伴い価格も上昇している。米国での現在の太陽光パネル生産量は、前年の年間需要の20％未満しか満たすことができず、ベトナム・インドネシア・カンボジア・マレーシア・中国以外で米国市場に太陽光パネル製品を提供できるメーカーは限られていると指摘する。...

2021年12月08日、台湾対外貿易協会とSEMIが共同で主催した「台湾国際スマートエネルギーウィーク」が台北南港展覧会の2館で盛大に展示され、全台最大で最もシンボル的なグリーン再生エネルギー国際展覧会である。ヒュージエナジーは今回の展覧会に招待されたように、既存の協力関係を強固にし、多くの潜在的な顧客を開拓し、新しい市場を開拓するための基盤が築かれた。 HUGE ENERGYの独創的なデザインは多くの顧客の足を止めて見学と商談を引きつけた。多くの購入者は施工現場で技術的な困難に直面し、高品質の技術者の熱心な技術指導とプロセスの最適化の後、お客様が大満足で、しきりにうなずいて、現場で協力の意向を達成した。

2021年11月18日、2021年世界太陽光発電産業博覧会が広州交易会展示センターで盛大に開催された。ヒュージエナジーは招待され、独自のBIPV防水太陽光発電システムを持って今回の展覧会に参加した。数百社の太陽光発電企業と検討し、今回の博覧会でこのシステムは数え切れない観客を引きつけ、「優れた太陽光架台企業」の称号を獲得した。 これは友巨の発展中におけるもう一つの新しいマイルストーンであり、会社の革新、自主研究開発の能力とレベルを持続的に向上させ、絶えず新しい高度に挑戦し、新しいピークに推進する。

2020年度のFIT価格が正式決定、「地域活用要件」など太陽光市場に大きな変化 経済産業省が再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）における2020年度の買取価格・賦課金単価などを公表。需要家が負担する賦課金単価は2019年度から0.03円上がり2.98円/kWhとなった他、「地域活用要件」などの新たな認定制度が設けられている。  経済産業省は2020年3月23日、再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）における2020年度の買取価格・賦課金単価などを公表した。需要家が負担する賦課金単価は2019年度から0.03円上がり2.98円/kWhに。平均モデルの家庭（月額電力使用量260kWh）の場合、月額774円、年額9288円の負担額となる。2019年度比で年額84円、月額7円の負担増となった。 「地域活用要件」など新たな認定条件が登場 2020年度の事業用太陽光発電の買取価格は、10kW以上50kW未満を13円/kWh、50kW以上250kW未満が12円/kWhで、250kW以上は入札制度で価格を決定する。入札制度の対象がこれまので500kW以上から拡大されたかたちだ。  さらに、10kW以上50kW未満のいわゆる小規模事業用太陽光発電は、FIT認定を受ける要件として、自家消費型で災害時に活用可能であることなどを条件とする「自家消費型の地域活用要件」を設定する。FITによる買い取り対象となるのは、余剰電力のみだ。一方、野立て型の全量売電モデルの事業については、FIT制度による支援は事実上打ち切りとなった。  小規模事業用太陽光発電が地域活用要件として認められるための自家消費率については、自家消費率30％以上が条件となる。さらに、停電時などにおける自立運転機能も必要だ。なお、小規模事業用太陽光のうち、農地の一時転用の認可を受けた営農型太陽光発電（ソーラーシェアリング）の場合は、自家消費を行わない案件であっても、自立運転機能を備えていれば地域活用要件を満たすものとして認定する。なお、住宅用太陽光発電の買取価格は21円/kWhとなっている。  1万kW未満の一般木材等によるバイオマス発電は、2019年度と同じ24円/kWhが適用される。1万kW以上やバイオマス液体燃料（全規模）の買取価格は入札制度で決定する。  風力発電については、新設案件については2019年度から1円下がった18円/kWhが適用される。その他のリプレース案件や浮体式洋上風力についてはそれぞれ16円/kWh、36円/kWhで、2019年度から据え置きとなった。着床式洋上風力は、入札制度によって価格を決定する。なお、その他の水力や地熱については、これまでと同じ価格となっている。...

n型多結晶の太陽電池セルで世界記録、カナディアン・ソーラーが変換効率23.81％ カナディアン・ソーラーは2020年3月12日、大面積のn型多結晶シリコン太陽電池セルで変換効率23.81％を達成し、世界記録を更新したと発表した。ドイツの独・ハーメルン太陽エネルギー研究所（ISFH）が試験および認証を行ったという。  今回変換効率23.81％を記録した多結晶セルは、157x157mm、表面積246.44平方センチメートルのn型P5（キャストモノ）シリコン・ウエハーを用い、PASCon（パッシベーション・コンタクト）技術を利用して製造されたもの。  同社は独自のP5技術を用いた製品の開発を勧めており、2019年4月に当時の世界記録である変換効率22.28％を記録している、同年9月には22.80％を達成し、世界記録の更新を続けている