工業・情報化部中小企業発展促進センター、中国中小企業国際協力協会と江門市人民政府が 共同で主催した第1回「中欧グリーン創新発展大会」は、4月20日(木) ～21日(金)に広東省 江門市で開催されました。当社の社長頼がフォーラムに出席し、産業チェーン協同発展 企業リーダー対話では、来場の皆さんと深い議論が行われました。 頼社長は、太陽光発電架台は太陽光発電所全体の中核であり、発電所の設計が寿命と収益に 影響を与えると述べました。 ヒュージエナジーは大自然から与えられたエネルギーを収集し、技術と信念を用いて、 エネルギーと生活をつなぎ、世界再生可能エネルギーの発展を推進することで、 共に美しい未来を創造しましょう。  

平素は格別のお引き立てを賜り、厚くお礼申し上げます。 さて、弊社はお陰をもちまして創業10周年を迎えるにいたりました。 これもひとえに皆様の絶大なご支援の賜物と深く感謝申しあげます。 つきましては、創立10周年を記念して2023年4月28日に Wanda Realm Xiamen North Bayというホテルで 祝典宴会を行いたく存じますので、 ご来臨くださいますよう心からお待ち申し上げております。

2023年3月15日～17日に開催されましたPV EXPO 2023では、 当社のブースにお立ち寄りいただき、誠にありがとうございました。 皆様のおかげで、この度も円満に終了しました。 今回の展示会では、主に４つの架台を展示しました。 農業型ソーラーシェアリング：遮光率調整可能で土地資源が有効活用できるこのアルミ材架台は、 長期間にわたって高い耐食性を保持し、農業収益を得ながら売電収入も得られます。 太陽光傾斜地架台：現地の要求に合わせて東西、南北方向の角度を調整可能で、取付簡単化、 発電効率の最大化を実現します。 屋根用太陽光架台：多様な取付金具またはフック選択自由度が高く、お掛かりな工事することなく設置できる。 野立て太陽光架台：様々な普通の地面にふさわしいアルミニウム合金架台は悪劣な環境で使用寿命を 保証する厳格な品質管理を行います。 展示会の現場でその優れた力学性能、安定した構造設計、 強い地形適応性などの特徴を兼ね備えて皆様の注目を集めています。 中国初の日本市場に進出した太陽光架台メーカーとして、 高品質かつ豊富な経験を持っているヒュージエナジーは日本市場から 信頼と認可を受けています。今後も変わらぬ、技術創新の開発に専念し、 世界中の連続増加ソーラー要望に応援したいと思っています。  

“ゼロコロナ”政策の終了によって、経済活動が再開しつつあり、 太陽光発電の業界で弊社もますます活躍するようになります。 この度、2023年3月15日（水）～2023年3月17日（金） 東京ビッグサイト（Tokyo Big Sight）にて 開催されます第16回太陽光発電展に出展する運びとなりましたのでご案内申し上げます。 当日は太陽光発電架台及び関連製品などを展示する予定です。 ご多忙中とは存じますが、是非この機会にご来場いただき、 弊社ブースへお立ち寄りいただきますよう心よりお待ち申し上げております。              記 [会期]  2023年3月15日（水）～3月17日（金） 3日間 [開場時間]  10：00～18：00 （最終日は17：00まで） [会場] 東2ホール 小間番号：17-30  （株）ヒュージエナジー

2023年１月14日、アフターコロナの影響を受け今回も工場で2022年の授賞式を行うことにしました。 過去の1年間お疲れさまでした。全員チームの力があるからこそ、未来があるのです。 新しい2023年を迎えるにあたり、皆さんにすべてのことが順調に進みますようにお祈りします。

社長の頼鴻沢、経理の胡太銘、副経理の丘逸超及び各部門のマネージャーらは迎えて座談会に同行した。 会議では、社長の頼鴻沢はまず会社を代表して、故郷のリーダーが異郷に創業して頑張っている 遊子たちへの関心と支持に感謝の意を表した。そして、会社の業務と将来の計画を詳しく紹介した。 県長の呂莉は聞いた後、異郷でこのような成績を収めたことを心から喜んだ。同時、県長の呂莉も 長汀の投資環境と発展潜在力を紹介し、ヒュージを誠実に長汀の実地見学と考察に招待し、長汀の 近年の都市建設、生態観光、農村振興などの大きな変化を感じ、政府と企業の両方が交流を強化し、 協力を深め、ウィンウィンを促進することを望んでいる。 その後、呂県長一行は会社の製品展示ホールを訪れ、ヒュージの各種シリーズ製品等14年以来 の栄誉をさらに理解した。 見学の途中、呂県長は再び友巨の帰郷を歓迎して興業に投資し、故郷にフィードバックし、 国の「炭達峰、炭素中和」という目標の実現を加速させるために力を貢献すると表明した。

国際エネルギー機関（IEA）は5月11日、再生可能エネルギー市場報告書「Renewable Energy Market Update - May 2022」を発表した。同報告書によると、2022年における再エネ新規導入設備の総出力は、過去最大だった2021年（294.2GW）と比べて8.4％増の319.0GWとなり、初めて300GWの大台を超えると予測している。 電源種別では、発電事業用の大規模太陽光発電（Utility-scale PV）が117.5GW、中小規模の分散型太陽光発電（Distributed PV）が71.1GWとなり、再エネの新規導入量全体に占める太陽光発電の割合が2021年の51.4％から59.1％まで拡大する見通し。主に中国とEUの政策環境の後押しにより、特に大規模太陽光の普及が加速しているという。 2021年に入ってから、多くの原材料の価格と輸送コストが上昇傾向にあり、2022年3月までに太陽電池向けグレードのポリシリコンの価格は4倍以上、鉄鋼は50％、銅は70％、アルミニウムは2倍、運賃は約5倍に上昇している。2020年と比較すると、2022年の新規の電力事業規模の太陽光発電所の投資コストは、全体で15～20％程度上昇すると推定される。 しかし、化石燃料と電力の価格が高騰しているため、再エネのコスト上昇は競争力を阻害していない。特にEU諸国では、ドイツ、フランス、イタリア、スペインの卸売電力価格が2016年から2020年の平均と比較して、平均で6倍以上に上昇している。一方、2021年12月に行われたスペインのオークションでは、太陽光発電の価格は15～25％上昇し37米ドル/MWhだったが、これは過去14カ月間のスペイン卸売電力価格の平均値の10分の1に留まる。 地域別では、中国が148.4GWと世界の再エネ容量の46.5％を占める。そのうち太陽光発電は79.1GWで、政府が掲げる2030年までに太陽光・風力1200GWの目標に向けて順調に推移すると見られる。中国では、2020年に公益事業用太陽光発電、2021年には住宅用太陽光発電のインセンティブが段階的に廃止されるため2020～2021年に複数の導入ラッシュが発生した。今後の年間導入量は微増と予測している。 EUは41.7GW、うち太陽光発電が26.3GWになる見込み。野心的な政策目標やオークションの迅速な実施、分散型太陽光発電に対する継続的なインセンティブによって拡大が続いている。また、ロシアのウクライナ侵攻に対して、多くのEU諸国はロシアの天然ガス輸入への依存度を下げることを目的に再エネ導入を加速させる計画を発表している。これらの新政策の影響は、特に18カ月以上の開発期間を要する大規模プロジェクトでは2023年までは限定的なものになると考えられる。 一方、米国は31.8GW、うち太陽光発電が22.0GWとなり、前年より減少する見込み。太陽光発電の分野では、中国に加えて東南アジア諸国に対する太陽光発電貿易措置の可能性があり、短期的には太陽光パネルの入手性が低下し、それに伴い価格も上昇している。米国での現在の太陽光パネル生産量は、前年の年間需要の20％未満しか満たすことができず、ベトナム・インドネシア・カンボジア・マレーシア・中国以外で米国市場に太陽光パネル製品を提供できるメーカーは限られていると指摘する。...

脱炭素社会の実現に向けて鍵を握るのが、太陽光発電をはじめとするクリーンエネルギーの普及だ。世界中では脱炭素社会実現に向けた動きが活発化している。米国のバイデン政権が2035年に電力を脱炭素化し、その40％を太陽光で供給する方針を示し、ドイツでも3倍とする目標が提案されている。日本は、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることを目指す「2050年カーボンニュートラル」を宣言する。さらに気候サミットでは、2030年度に温室効果ガスを2013年度に比べて46％削減することを目指すことを表明した。 写真は、山形県東根市にある1.2MWの太陽光発電システム。 このような流れを受けて、ヒュージエナジーは、太陽光発電の普及に一層力を入れている。架台システムが案件の必要条件やお客様のニーズに従い、新JISに基づいて、モジュールサイズや屋根形状、積雪地域、強風地域、重塩害地域等でもフレキシブルに対応可能なデザインは特徴だ。環境に配慮するが、同時にコスト削減も実現する。特高の実績があり、日本全国の特高案件に対応可能。中国架台メーカーのトップ、自社工場での一貫生産。高品質かつ施工性の良い架台を提供し、高い評価を受けている。再エネ化の世界的潮流の中、勇猛果敢な再エネ企業になっている。 コロナ禍でまだ経済の先行きは不透明だが、再生可能エネルギー産業に関しては展望が明るいように思う。かねてより環境への投資が活発で、企業は再生エネを必要としており、政府や自治体は脱炭素社会の実現に向け、再エネの普及を促す方針を打ち出している時代、Huge Energyがこれまでの経験や知見を活かして、今後の見通しは限りなく明るいだろう。